こちらを読んでください。
ビジネス優先で「見て見ぬふり」は許されない ジャニーズ問題で日本企業が知ってほしい「海外の視点」
そこで今現在こういうことになっています。
『自社のテレビCMなど広告や販促物にジャニーズタレントを起用した上場企業65社のうち、9月末時点で放映中のCMなどを「中止する」と表明した企業は19社、契約期間満了後に「契約を更新しない」などの対応を表明した企業は14社に上る。』
少なくとも、「世界」を見すえる企業にとって子供への性被害は絶対にみとめられないことなのです。
また
『ジャニーズの性加害問題は、人権意識において世界との温度差を露呈させたともいえる。それは異文化に対する無知にも起因している。世界の総人口に占めるキリスト教、イスラム教の信者の割合は50％を超える。さらにユダヤ教の約1400万人を加えた一神教徒が共有する旧約聖書には性に関する記述は少なくない。とくに性の倒錯に関しての戒律は厳しい。 多様化が最も進むキリスト教でも、アメリカのキリスト教保守の福音派を信じる若者は今でも婚前交渉を控えている。イスラム諸国では、旧約聖書に登場するソドムとゴモラの町では人々が「淫行にふけり、不自然な肉欲に走ったゆえに神の怒りを買って滅ぼされた」とあり、同性愛を含め、LGBTQ+は認められていない。
キリスト教、イスラム教の国でビジネスを展開する日本企業は多い。相手の尊重している価値観を無視すれば、企業価値を落としかねない。ローカリゼーションにも逆効果だ。もし「ビジネスと宗教的価値観は別物」という考えを持っているのであれば、すぐに変えたほうがいい。』
ということになります。
日本独時の「ローカリゼーション」も一部にはあるでしょうが、それは日本国内に限って許されるかもしれないこと、ということをきちんと認識しておくべきでしょう。
こういうことを承知の上で今後のことを考えるべきです。
肝心の「事務所」はまだまだ認識が甘く、どうにかなると考えている節さえ見えますが、これもトップにタレントを持ってきた故の読みの甘さでしょう。
タレント自身も自分の手に余ること、と言いう認識がなく、その道にプロに任せるべきなのにそうしないのでは、今後の「エージェント」契約も不安です。
そういうことをすべて考慮したうえで未来のことを考えるべきですし、落ち着いてしっかりとこの現状を見ておくべきです。
「事務所」はやがてなくなるでしょう。
未来は自分で掴まなければなりません。
ファンにできることは、あまりありません。
慌てず騒がず、今は見守るだけ。ファンも子どもではないのですから、彼らの決断を尊重するでしょう。
さあ１０月も半ば過ぎの週末。
帝劇では美しく、楽しい舞台が繰り広げられています。
６日目は「無事終演」
Instagramも更新されています。
嬉しいですね！
観劇に行けない自分としては、Instagramをチェックするのはとても楽しみ！！
わあい、今日も！！と思うと、光一さんやスタッフさんに感謝です。
１５日は２公演。１６日は１公演で１７日が休演日。もう１/３が終わりますね。
座長もカンパニーのみなさんも、もちろん観客も、この時間を楽しんでいてくださいますように！！